中国・四川省大地震に指定寄付

日蓮宗全国社会教化事業協会連合会（以下社教会＝村上佼正会長）は昨年五月に起きた中国四川省での大地震に対する指定寄付義援金を2月18日、東京大田区の日蓮宗宗務院で世界保健機関（ＷＨＯ）の関係者に手渡した。
今回、寄託された義援金50万円は、昨年6月に開催した総会で海外の災害に対する指定寄付義援金の一つとして設立し全国に呼びかけ寄せられたもの。社教会では確実に現地に届け、有効的に活用する方法を検討していたところ、モンゴルやミャンマーで支援活動を行う無憂花基金の代表を務め、同会副会長の齋藤堯圓師（東京都春慶寺住職）から親戚で夫人が信徒でもあるＷＨＯ委員の押谷仁東北大学医学部教授の紹介を受け、今回の寄託に到った。
当日は多忙な押谷教授に代わり、共にアジアにおける平和活動を行っている妻の祐子さんが来院。齊藤憲一伝道部長、村上会長から齋藤副会長、高鍋隆孝同会会計同席のもと、祐子さんが義援金を受け取った。
齊藤部長は「どうぞ現地の人のために役立てて下さい」と述べ、祐子さんは「ここで頂いた貴重な義援金を有効に活用させて頂き、必ず現地の人々のために使います」と力強く話した。
村上会長は「社教会では海外の災害に関して義援金を募るという初めての試みでした。困っている人のためピンポイントに活用したいと思っていたところ、このような縁をいただき嬉しく思います。少しでも早い復興に役立てて欲しい」と話し、また齋藤副会長は「国連に実績のある団体を通じて支援ができることは画期的なこと。精度の高い援助の道ができた」と語った。
今回の義援金の使い道は、国連機関での四川省大地震災害に関する調査の結果、現在一番必要とされている医療面で使われる予定だという。