被爆70年の年を迎えて

湯川秀樹博士の命懸けの反核運動を顕彰し、現実を見つめよう
「核兵器は人類と共存できない」。日本人で初めてノーベル物理学賞を受賞した湯川秀樹博士の言葉である。「原子力の猛獣はもはや飼い主の手でも完全に制御できない凶暴性を発揮し始めた」と、湯川博士は原子力そのものに対しても警告を発している。
今から70年前、米国が原子爆弾を兵器として使用し広島長崎に投下、一瞬にして約30万人の命を奪った。これを期に日本はポツダム宣言を受諾し無条件降伏をして太平洋戦争は終わりを告げた。昭和20年８月15日である。戦争で唯一被爆国となった日本は国中が焼け野原と化し、人びとはこの世の地獄を味わった。この事実は何十年経っても忘れることはできない。
戦後、原爆の製造にもかかわったアインシュタイン博士は、湯川博士ご夫妻の手をとって「自分が研究したことが原理となって原爆ができ、罪のない多くの日本人を殺すことになってしまった。申し訳ない」と涙を流しながら言ったという。その後まもなく、核廃絶の趣旨を明らかにした「（バートランド・）ラッセル＝アインシュタイン宣言」が発表された。湯川博士はこの宣言文に同調して署名、以来アインシュタインと誓ったことを終生忘れず実行し、平和運動に生涯をかけられた。
原爆の製造も使用も実験も絶対にしてはならないのはもちろんだが、原発もこの世から廃絶していかなければならない。核のいかなる施設も使用も人類にとって不要である。核の開発はこの地球にとって恐ろしい存在である。だがその後、こうした著名な科学者たちや多くの被爆者と国民の声を無視して、世界は核の製造実験を繰り返し、昭和29年４月、ビキニ環礁での水爆実験では第５福竜丸が被爆し、乗組員久保山愛吉さんが死亡した。直後の核実験反対の署名は３千万人を超えた。にもかかわらず、米ソの軍拡競争は激しさを増し核抑止論まで出始めた。いわゆる力の均衡で戦争を起こなさないという考え方である。
こうした時期に日本では原子力発電所の設置こそ産業の飛躍に急務であると、原子力の平和利用の宣伝映画が作成上映され、昭和30年には東京の日比谷公演で原子力平和利用博覧会が開催され、翌年からは全国20ヵ所でも開催された。政府は原発推進を国家的事業として行うと発表。その10年後には東海村に日本初めての原子力発電所が設置され運転を開始、以来、全国に56基も原発施設が設置された。しかし、承知のごとく施設も故障が頻繁に起こり、現在、満足に稼働しているのは１ヵ所もないありさまである。あげくは平成23年３月11日の福島原発３基がメルトダウンを起こし、収拾が困難になっている。
昭和50年、パグウオッシュ会議（ラッセル＝アインシュタイン宣言をもとにした会議）が京都で開かれたとき、核抑止力を主張する意見が出て、湯川博士は「これではこの会議の存在の否定になる」と、直後に「湯川・朝永宣言」を発表、アインシュタインと誓った原点に返らなねばならぬと、核廃絶を訴えた。昭和56年博士は科学者京都会議に重病の身でありながら車いすで出席。その席で「最近事態がますます憂慮すべき状態になっている。私たちは何度も初心に立ち返り、核兵器の全廃を改めて声を大にして叫びたい」と、最後の力を振り絞って演説し、その３ヵ月後74歳の生涯を閉じたのである。
日蓮宗はし昭和30年代、宗門あげて核廃絶を訴え平和運動を戦後の中心的信仰運動として推進していた。年を経て形は変わっても立正安国の精神を生かした世界立正平和運動を続けている。今年、被爆70年の節目にあたり、国連では大々的に軍縮会議が持たれようとしている。本宗では過去何度も国連に代表を送りメッセージを届け、法華経の教えに基づく世界平和を訴えてきた経緯がある。世界人類のみならず、地球上すべての存在にかかわる核問題をいま一度見つめ直したいものである。
（論説委員・石川浩徳）